Webの支配者がわかる世界地図
こちらは各国のWebの支配者がひと目でわかるインフォグラフィックです。シンプルだからすぐ理解できるはずです。とにかくGoogle帝国はすごいですね。日本となぜかカメルーンはYahooが支配しているということです。
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Minecraftの快挙
PC向けインディーズゲームとしてスタートしたマインクラフトがついに全世界売上1億本を突破。その快挙を振り返るインフォグラフィックを公開
日本とイギリスを徹底比較。会議で集中できているのはどっち？
ビジネスシーンで日常的に行われる会議。グローバル化が進んで時間を問わずに会議に招集されたり、気がついたら今週は会議ばかりだったな…なんて感じることもありますよね?そんな「会議」の実態を日本とイギリスに住む20歳以上の働く男女各1000名（合計2000名）を対象に調査しました。調査結果によると、日本人は47.0%、イギリス人は27.9%と、日英共に勤務時間の約10%を会議に費やしている人が多いようです。少数派ですが、勤務時間の半分以上を会議に時間を割いている人も。ところが、会議の大半を意味のあるものだと感じていない人は、日本が67.7％、イギリスでは 56.7%と、いずれの国でも高い割合で無意味な会議があると感じているようです。また、日本の調査対象1000人中436名がデジタルツールを会議に持ち込んでいることがわかりました。全体の43.6%がデジタルツールを会議に持ち込むという回答に対して、勤務時間の30%以上が会議という人では75.4%とデジタルツールの持ち込み率も高くなる傾向にあるようです。（会議時間10％：デジタルツール持ち込み率46.5％、会議時間20％：デジタルツール持ち込み率49.7％）また、デジタルデバイスが側にあると、つい会議中に内職やメールチェックをしてしまったという経験はありませんか? 会議中に会議の内容やプロジェクトとは関係のない業務をしたことがある人は、日本では35.1%、イギリスでは34.2%と、日英両国とも3割以上が会議に集中できていないことを示唆する結果になりました。日本で勤務時間の30%以上を会議に費やしている人の実に77.8%が会議中に関連のない業務をしたことがあると回答。（会議時間10％：会議中の他業務率33.2％、会議時間20％：会議中の他業務率42.8％）会議時間が増えると会議と関係のないことに気を取られてしまう傾向にあるようです。そこで、日本の方のみに「会議のテーマだけに集中するために使えるツールがあれば、欲しいと思いますか?」という質問をしたところ、63.6%が欲しいと回答しました。メールの返信をしながら会議で話を聞くなどのマルチタスクは集中力を維持するのが難しくなるため、会議の進行も非効率になりがちです。そんな時は、思い切ってスマホやタブレットを会議に持ち込むことを止め、会議中に余計な作業ができない状況にしてみてはどうでしょう？とは言え、会議中に話し合った内容は情報を整理し、後で有効活用するために、メモをとることも必要です。Bambooスマートパッドは、紙にメモした内容をボタン1つ押すだけで瞬時にデータ化できるので、会議にパソコンを持ち込まなくても、後からデータ共有や加工ができ安心です。書いたメモは、スマホやタブレットで簡単に管理できるので、後から見返したり、手書きメモをテキスト変換して議事録としてチームで共有したり、プレゼン資料等に活用することもできます。
牛丼チェーン 都道府県別勢力MAP
牛丼チェーンといえば、すき家・松屋・吉野家の3社。どのチェーンも街でよく看板を見かけますが、実際に店舗数が多いのはどのチェーンか？というテーマで作成したインフォグラフィックです。なんと、ほとんどの県ですき家が1位という結果になりました。さらに、各社の価格競争についても視覚化してみると、熾烈な競争が繰り広げられてきたことが分かります。
今年の写真撮影にきっと役立つ！シャッターチャンスカレンダー2014
シャッターチャンスカレンダーは今年の写真撮影ポイントやタイミングがひと目でわかるインフォグラフィックです。ぜひダウンロードしてお役に立ててください。提供＝アスカネット
旅行先で撮りたい 世界の定番ポーズ
夏休みに向けて旅行の計画を立てている方も多いかもしれません。ところで、旅行先で撮った記念写真を改めて見てみると、どれも「ピース」で写っていませんか？今回は、観光スポットで撮りたいポーズや、各国の定番ポーズなど、思わず旅行先で試してみたくなる、とっておきのポーズをインフォグラフィックでまとめました。
日米セキュリティ専門家400名に聞いたAI・機械学習に関する意識・実態調査・日米比較
セキュリティソフトをグローバルで展開し、セキュリティ業界をリードするウェブルート株式会社 （本社：東京都港区、 代表取締役社長：伊藤 誉三、以下 ウェブルート）は、企業のサイバーセキュリティ担当者、日米400名（各国200名）を対象に、人工知能 (AI) サイバーセキュリティについての意識調査を実施いたしました。その調査結果をインフォグラフィック化し公開いたしました。※機械学習：人工知能における研究課題の一つで、人間が自然に行っている学習能力と同様の機能をコンピュータで実現しようとする技術・手法のこと。日本、アメリカともに、90%以上のサイバーセキュリティ担当者が『AI・機械学習』はサイバーセキュリティ戦略において重要と回答しました。(日本:95％、アメリカ93％）また、今後3年間に、AIがなければデジタル資産を保護できないと答えたサイバーセキュリティ担当者は、日本では74％、アメリカが70％となりました。さらに、日本企業の39%とアメリカ企業の35％が今後3年以内に、AIや機械学習を利用したツールの導入予算を25％以上増加すると回答しました。日本・アメリカともにサイバーセキュリティに対するAI活用を重要視していることがわかります。現在、日米企業のサイバーセキュリティを担当する組織では、マルウェア検知とネットセキュリティにAIを採用している率が高いようですが、全体的な採用率は日米で大きく差があります。日米両企業におけるサイバーセキュリティのAI活用率を比較すると、日本60%、アメリカ88%と、28％もの差で日本が下回っています。日本とアメリカで、AIを採用することで期待できるサイバーセキュリティ向上ポイントについて調査したところ、「脅威の見逃し回避」、「攻撃による損害管理/抑制」や「誤検知低減」などが挙げられました。しかし、日本はいずれの期待値でもアメリカより大幅に下回る結果となっています。また、AIを利用したサイバー攻撃に対して、日米ともに、80%以上の担当者が「懸念がある」と回答しています。しかしながら、日本では、AIベースのセキュリティ製品がまだ信頼されておりません。全体として、日本企業ではAIベースのサイバーセキュリティ対策への理解やサイバー攻撃に対する意識が低く、アメリカ企業と比較し、大きな差があることがわかりました。2020年の東京オリンピックに向けて、AIを利用したサイバー攻撃による被害の拡大が予想されます。被害を最小限に抑えるため最先端のAI・機械学習機能を採用したサイバーセキュリティツールが必要です。