職場でのテクノロジーの未来
テクノロジーが発展し一昔前とは職場環境が大きく変わりましたが、今後どのように職場環境は変化していくのでしょうか？就労者はテクノロジーの未来について楽観的で、さらに進化し続け、労働力に恩恵と能力を提供していくと信じていますが、人々の働き方は基本的に変わらないと思っているようです。
- 参照元：http://www.dell.com/learn/jp/ja/jpcorp1/corporate~corp-comm~ja/documents~infographics-evolving-workforce-future-2014_j.pdf#search='ウガンダ+infographics'
- このインフォグラフィックを報告する
さらに見るビジネス・企業
スマートフォンに関するサイバーセキュリティ意識・実態調査
Webrootが発表したインフォグラフィックスによると若年層（10,20代）のスマートフォン利用時間が長いことに反して、セキュリティ対策を行っている割合は低いことが示されています。また、先月にウェブルートが発表した「ウェブルート脅威レポート2018」によると、2017年には「悪質なアプリ」に分類されたモバイルアプリは全体の32%を占め、2016年の29%よりも高い結果となっています。さらに32%の悪質アプリの中で、最も多かったのが「トロイの木馬 （67%）」であることが明らかになっています。若年層に限らず、今一度スマートフォンのセキュリティーを見直す必要があるかもしれません。
付加価値産業で日本SAIKAI
その地域でしか作れないハイセンス・少量生産・高単価の「地域ブランド商品」の流通・普及促進商品単価向上＝付加価値向上 【これからの働き方】日本をリ・ブランディングする、付加価値産業が花形。・付加価値産業とはモノやカネをうまない、いわゆる非営業系・非生産系の職業。・付加価値=売上に対して人件費の割合が高い・付加価値額=事業利益+事業コストの一部(人件費、賃貸料)=地元におちる金額・戦略日本はすでに優れたソフト(モノやサービス)を持っている。その付加価値を認知させればよい。＝付加価値産業が商品単価を向上させる。・ターゲット市場1950年代以前に産まれた世代の持つ個人資産総額は約900兆円。（約1500兆円の6割）・そのたった1%でも、9兆円。これはFacebookの時価7.7兆円、トヨタの時価9.6兆円の間に入る金額。・9兆円市場とは＝ブランド（ハイセンス・少量生産・高単価な商品）を買う市場。⇒モノを作らない仕事が、モノを売る時代。=高付加価値産業の時代。=日本SAIKAI（再開/再会）【現役世代の人件費に関して】現役人口は今（2010年）がピーク。団塊世代の500万人=現役世代の専業主婦の3割は480万人⇒主婦が働けば現役人口はキープ可能ワークシェアすれば可能性あり40年後は現役人口4割が減少＝現在の6割の現役人口=給与を1.65倍すれば0.6×1.65倍=0.99⇒現在と変わらない内需(所得総額)をキープ非正規雇用の賃金UPも見込める。 使用したデータ（出典）本テーマのセミナーおよびプレゼンテーション資料藻谷浩介氏著「デフレの正体」・日本の個人資産保有額（1500兆円）について中央三井トラスト・ホールディングス 調査レポート2008/夏 NO.62www.chuomitsui.co.jp/report/pdf/repo0806_2.pdf・2006年のGDPについてアメリカ 約1500兆円 日本 約520兆円※USドルを日本円に換算し端数は四捨五入統計局 諸外国の主要指標http://www.stat.go.jp/data/sekai/ap.htm・トヨタ、facebookの時価総額朝日新聞デジタル 2012年1月28日10時34分http://www.asahi.com/business/update/0128/TKY201201280131.html
－年代別－卒業旅行調査
今回公開するインフォグラフィックのテーマは『卒業旅行』。今年卒業を迎える学生さんの中には、すでに卒業旅行のプランを立てているという方も少なくないことでしょう。さて、一口に「卒業旅行」と言っても、その様相は年代によって様々。わずか10年、20年という間でも、環境は大きく変化しているようです。それが最も顕著に現れているのは、「何回卒業旅行に行きましたか？」という質問に対して。30代が22.3%、40代が23.1%という中で、20代で複数回卒業旅行に行ったという方は43.1%。２倍近くもの数字となりました。また「卒業旅行に行きましたか？」という質問に対しても、「はい」が半数を超えたのは20代だけという結果になりました。年代が若くなるにつれ「卒業旅行」はより身近なものとなっている。今回の調査によれば、そんなことが言えそうです。
オフィスは最高！？
オフィス以外の場所で仕事をこなす人が増えていますが、それでもオフィスは仕事をする場所として強く認識されています。また、全世界で約半数が自分のデスクで働く事を「とても快適」または「極めて快適」と感じており、直接顔を合わせた会議の方を好む割合も半数を超えている事から、まだまだ顔を合わせてお仕事をするスタイルが好まれているようです。
ノートの書き方でわかる！あなたの「ビジネスタイプ」診断
あなたはリーダータイプ？クリエイタータイプ？ノートの書き方でわかるあなたの「ビジネスタイプ」診断手書きの文字やノートの使い方には個人の「性格」が現れると言われています。そこで今回、日本筆跡診断士協会に監修いただき、『ノートの書き方でわかる「ビジネスタイプ」診断』を発表。さて、あなたは、周囲を引っ張るリーダータイプでしょうか？それとも、想像力豊かなクリエイタータイプでしょうか？もしかしたら、隠れたビジネス能力が見つかるかもしれません。さっそく診断スタート！いかがでしたか？それぞれのビジネスタイプに合わせ、オススメのノート術をご紹介しました。手書きでメモをとると、文字だけでなく図なども、ささっと書き込めるので考えが自由に広がります。パソコンやスマホが当たり前となった現代だからこそ、時には手書きでノートをとることで、頭の中や心の整理ができるかもしれませんね。ビジネスシーンや日常の状況に合わせて、デジタル、手書きと使い分け、さらに能力を発揮してみませんか？ 【ワコムについて】株式会社ワコム（東証一部：6727）は、1983年の創業以来、日本を含めた全世界150 カ国以上で製品を販売しています。これまで、よりクリエイティビティに富んだ世界を実現するための製品をお届けする中で、世界中のデザイナーやクリエイターの方々のご愛顧を頂いて成長してきました。 現在、当社のペン&タッチタブレット、液晶ペンタブレット、モバイルクリエイティブタブレット、スタイラス製品、そして各種デジタルインターフェース機器は、デジタルアート、映画、特殊効果、ファッション、商品デザインなどの分野で幅広く利用されています。また、当社は、若手のデザイナーやクリエイター育成をサポートする多くの活動にも参画しています。さらに、当社の培ってきた技術をモバイル端末用途に最適化したWacom® feel IT technologiesは、各社が展開するスマートフォン、タブレット端末、電子書籍端末など様々な製品群にコンポーネントとして採用されています。さらに、ECADシリーズによって、国内製造業向けなどに電気設計用CADソフトの提供も行っています。このように、当社が提供する技術は、ビジネスからホームユースまでのさまざまなシーンで、デジタルコンテンツクリエーション、医療・教育・金融などの分野で利用されています。※ワコム、Bamboo、Wacom feel IT technologies、ECADは株式会社ワコムの商標または登録商標です。※その他、本書に記載されている会社名または製品名は、各社の商標または登録商標です。※本書に記載されている内容は発表時点のものです。やむをえない事情で当日の内容に変更が生じる場合があります。
日米の各世代のサイバーセキュリティ意識調査 ～日米のセキュリティ対策は世代で真逆！？～
セキュリティソフトをグローバルで展開し、セキュリティ業界をリードするウェブルート株式会社 （本社：東京都港区、 代表取締役社長：伊藤 誉三、以下 ウェブルート）は、日米の、 Z世代（18-24歳）、ミレニアル世代（25-34歳）、ベビーブーマー世代（55-65歳以上）を対象に、サイバーセキュリティに関する意識調査を実施いたしました。その調査結果をインフォグラフィック化し公開いたします。 [本調査のポイント] 日本では若年層のZ世代、米国は中高年層のベビーブーマー世代が最もランサムウェアについて理解しており、日米で真逆の結果となりました。 日本のＺ世代とミレニアル世代の約7割はセキュリティアプリ・ソフトなどを使用していないことがわかりました。 米国では、アカウントによって異なるパスワードを設定する方が、パスワードを忘れてしまうケースもかなり多い。一方、日本はすべて同一のパスワードを利用する傾向がある。ランサムウェアに対する理解は、日本のZ世代の約半数（50％）は正確に回答できましたが、逆に米国のZ世代の正答率は日本の半分以下（22％）という結果になりました。日本ではミレニアル世代（43％）、ベビーブーマー世代（36％）と世代が上がるほど、正答率が下がる傾向にあります。一方、米国は日本の結果とは反対にミレニアル世代（34％）、ベビーブーマー世代（46％）という結果になりました。ハッキングされた場合、日本ではどの世代も50%以上の方がマイナンバーや身分証明などのデータを最も心配していることがわかりました。米国の場合は、平均すると日本より低い37%となります。一方で、米国は日本より法律・財務関係の書類、写真・動画のデータ、仕事関連資料やメールの記録を心配する傾向にあるようです。 セキュリティソフトの利用率に関して、日本の若年層（Z世代、ミレニアル世代）の約70%は「セキュリティソフトを利用していますか？」という質問に「いいえ」と回答しました。米国では訳30％という回答で、日米で大きな差が見られました。一方、日米のベビーブーマー世代の約60%はセキュリティソフトを利用しており、全体の40%近く（日本：41％、米国：33％）の方は有料セキュリティソフトを利用しています。今回の調査では、インターネットとより接点があると思われるZ世代やミレニアル世代のほうがセキュリティ対策を十分に行えていないという、意外な結果となりました。最後に、パスワード管理方法について聞くと、日本のZ世代とミレニアル世代はそれぞれ30%以上の方が「すべてのアカウントに同じパスワードを利用している」と回答しました。一方、米国は日本に比べると、「パスワードを忘れてしまい、リセットしている」回答が多く、日米でパスワード管理に対する意識の差が見られました。